平屋の相場の傾向について解説｜ローコスト平屋住宅専門店のレスモア

平屋住宅の検討を始める際、「実際の相場はいくらなのか」「近年の価格高騰の影響はどうか」といった費用に関する疑問は尽きません。平屋の総額は複数の要因が複雑に絡み合って決定されるため、その相場を正確に把握するのは困難です。

この記事では、ローコスト平屋住宅専門店であるレスモアが、平屋の相場の変化・地域別の傾向・今後の見通しまでを分かりやすく解説します。

平屋の相場はどう変化してきた？近年の価格動向

コロナ禍以降、平屋住宅の需要が急速に高まりました。在宅時間の増加で「家の中で快適に過ごしたい」「階段移動のない住まいにしたい」という声が増えたこと、またリモートワークの普及による地方移住の広がりも、その背景にあります。

たとえば、2020年頃は坪単価60万円台も珍しくありませんでしたが、2025年現在では80万円台が中心価格帯です。建築資材や人件費の上昇により、全国的に右肩上がりの傾向が続いています。

【傾向①】全国的に価格は上昇傾向

木材価格や職人不足の影響で、平屋に限らず住宅全体でコスト増が進行中です。

【傾向②】ローコスト平屋が増え、二極化している

間取りを規格化したローコスト平屋と、デザイン性を重視した高品質平屋の両極化が進み、価格帯の幅が広がっています。

平屋の相場（総額）は「土地代＋建物本体価格＋諸費用」で決まります。特に建物の本体価格は次の4つの要因を理解・コントロールすることで、予算内に収められるようにしましょう。

平屋は総費用を大きく左右する基礎と屋根面積が広くなるため、2階建てよりも施工コストが上がりやすくなります。

ただし、構造がシンプルで間仕切りが少ない分、設計を工夫すればコストダウンも可能です。

2025年以降、新築住宅には省エネ基準が義務化される方向です。断熱性能や高効率設備の導入は初期コストを上げるものの、光熱費の削減や快適性の向上といった長期的メリットがあります。

ZEH（ゼロエネルギーハウス）仕様にする場合、建物価格がおよそ100〜200万円程度上乗せされるケースが多いでしょう。

同じ延床面積でも、地域によって価格差は大きく異なります。都市部は地価・人件費が高いため、坪単価も上がる傾向がありますが、地方や郊外は施工単価が比較的安定しており、同じ予算でより広い平屋を建てられることもあります。

建築会社によって標準仕様や工事範囲が異なるため、見積もりの段階で比較が重要です。

ローコスト専門店では規格プランを活用することでコスト削減が可能ですが、注文設計にすると自由度は上がる代わりに費用も増えます。

相場変動の要因を理解した上で、予算オーバーを防ぐための具体的な3ステップを紹介します。総額から逆算して、現実的な建物予算を導きましょう。

まずは、自分の地域の「最低価格帯」を知ることが大切です。その底値を基準として「この仕様を追加するといくら上がるか」を判断し、予算の曖昧さを排除しましょう。

平屋の総額相場において、土地代は最も大きな比重を占めます。

総予算の中で土地にかけられる費用の上限を先に確定させることが、予算計画の最優先事項です。先に土地予算を確定することで、残りの金額で建てられる建物の相場を正確に割り出せます。

総額の計算で最も見落としやすいのが諸費用です。

総予算から「確定した土地代」と「総額の10%〜20%に相当する諸費用・付帯工事費（外構など）」を差し引いた残りが、建物本体に充てられる最終的な予算となります。

平屋の相場は、土地価格・施工単価・需要によって地域差が大きく出ます。

以下の表は、2025年時点の坪単価目安です。

【地域別・平屋の坪単価目安（2025年時点）】

地域区分	坪単価の目安（建物本体）	特徴・傾向
北海道・東北地方	約70〜95万円	断熱・暖房設備など寒冷地仕様でコスト高。雪対策を含めると上限寄りが一般的。
関東（首都圏含む）	約90〜110万円	地価・人件費が高く、デザイン性や高性能住宅の需要が強い。
中部・北陸地方	約75〜95万円	断熱・耐雪性能を備えた平屋が主流。施工単価は比較的安定している。
近畿地方	約80〜100万円	都市部は高止まり、郊外ではローコスト平屋も増加傾向。
中国・四国地方	約70〜90万円	温暖で施工しやすく、コスパ重視の平屋が多い。
九州地方	約65〜85万円	比較的温暖な気候で施工コストを抑えやすい。地方都市では50万円台も。
沖縄県	約80〜100万円	台風対策・鉄筋コンクリート造が多く、構造コストが高め。